サイネージが火をつける映像制作の需要【技術を磨こう】

こんにちは、フルタニです。放送局で番組作りをしてました。

最近、番組作りの経験を生かして映像を使った周知広報活動のお手伝いをしました。デジタルサイネージという仕事です。

映像が街にあふれ出る

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デジタルサイネージとは液晶ディスプレーやLEDを用いた映像表示装置などの機器を使って、文字や静止画、動画などの情報を発信するシステムの総称です。最近では電車の中やコンビニの店頭などありふれた風景の一つになりました。

私が参加したのは7年前。当時サイネージははじまったばかり。システム一式数十万円と今では信じられないような値付けがされていて面食らったものです。

「そんなにカネはかけられない」と探し回って発見したのはソフトバンク社がiPadと繋いだコンテンツを配信するタイプのサイネージ。維持費も含めた経費が独立型のサイネージと比較して圧倒的に利便性が高かったことから採用され、サイネージ業界の奥深さを知りました。

急拡大するデジタルサイネージ

サイネージはさらに進化を遂げそうです。というのも、2020年の東京オリンピック・パラリンピックや25年の大阪万博といったビックイベントを控え、 デジタルサイネージ(電子看板・電子掲示板)市場は拡大するからです。

普及の背景には三つの事情があります。

  • 訪日外国人の更なる増加
  • 観光促進のための需要
  • 災害情報発信体制の強化

サイネージは一度コンテンツを作ってしまえば人力で貼ったり剥がしたりすることなくいろいろな情報をコストをかけずに表示ができます。来日する外国人へ対応する人の配置も必要な所に絞ることができます。

映像制作者にとって注目すべきポイントは、サイネージは動画が再生できること。つまり多様なコンテンツを配信できるので、コンテンツに対する需要が高まるのです。

国交省は無電柱化の機器を活用へ

すでに行政や企業はサイネージの展開に積極的で、新しい動きが続々誕生しています。

国土交通省では街路の無電柱化に伴って設置される路上変圧器を観光・防災情報の発信に活用する計画を進めており、パナソニック <6752> と東京電力ホールディングス <9501> は3月下旬から、さいたま市と共同でデジタルサイネージの設置及び路上変圧器への広告掲載解禁に向けた実証実験をスタート。大日本印刷 <7912> と中部電力 <9502> も3月下旬から岐阜市と共同で実証実験を始めている。[1] … Continue reading

行政が目を付けているのは非常災害に止まりません。

総務省は「2020年に向けた社会全体のICT化 アクションプラン」の一環として、デジタルサイネージの推進を掲げている。市場の更なる成長が見込まれるなか、電通 <4324> とNTTドコモ <9437> はデジタルOOH広告(デジタルサイネージを活用した広告媒体)の配信プラットフォームの運営、広告媒体の開拓、広告枠の販売事業を行う新会社「LIVE BOARD(ライブボード)」を2月1日付で設立した。スマートフォンとの連動など新たな価値を付加したデジタルOOH事業の普及・拡大を目指すほか、第5世代移動通信システム(5G)を活用した高画質・低遅延での広告動画伝送の実現も視野に入れている。

デジタルサイネージ ジャパン2019

6月12~14日にかけて幕張メッセで「デジタルサイネージ ジャパン2019」が開催されます。新しい技術やサービスを持つ企業が名前を広めるチャンス。さまざまなサービスが生まれています。

  • 幸楽苑ホールディングス <7554> では、一部店舗に楽天 <4755> の研究機関が開発した人工知能(AI)搭載のデジタルサイネージを19年度中に試験導入することを目指している。
  • ミナトホールディングス <6862> [JQ]が4月3日付で、昨年5月に持ち分法適用関連会社化した日本サインホールディングス(東京都千代田区)と共同で新会社「ジャパンデジタルサイネージ」を設立した。[2] … Continue reading
  • ベクトル <6058> は4月3日から、タクシー後部座席IoTサイネージサービス「THE TOKYO TAXI VISION GROWTH」の提供を開始。[3]対象となるのは都内タクシー会社5社とソニー <6758> … Continue reading
  • インパクトホールディングス <6067> [東証M]のグループ会社、impactTVが店頭販促用デジタルサイネージ用STB(セットトップボックス)の新製品を発売すると発表。[4] … Continue reading
  • トランザス <6696> [東証M]は3月、次世代デジタルサイネージやコンテンツ配信プラットフォームにつながるソリューション「Magic Spotスティック」の開発を完了し、特許出願したと発表。[5] … Continue reading
  • サイバーエージェント <4751> 子会社のCyberZはAKIBA観光協議会(東京都千代田区)と共同で、3月から秋葉原の飲食店などを含む約350店舗を活用したタイアップ広告や、デジタルサイネージを使った広告配信メニュー「AKIBAジャック」の販売を開始した。
  • CRI・ミドルウェア <3698> [東証M]は2月、デジタルサイネージ向けミドルウェア「Aeropoint Signage(エアロポイント サイネージ)」が、クラウドポイント(東京都渋谷区)のデジタルサイネージ向けクラウドサービス「CloudExa(クラウドエクサ)」の新バージョンに採用された。

システムやハードウェアの動きは直接映像コンテンツの発注に結びつくものではありませんが、端末の数や上映機会が増えると言うことは、設置したサイネージというプラットフォームに乗せるコンテンツが足りなくなるということです。

映像制作者にとってはスキルを生かす絶好のチャンス到来といえそうです。

デジタルサイネージ ジャパン (DSJ) 2019

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References

1 東京都は3月から訪日外国人が多く訪れる場所を対象に、デジタルサイネージでのLアラート(災害情報発信システム)の運用を開始しており、こうした取り組みは他の地域にも広がりそうだ。
2 同社は以前から子会社のミナト・アドバンスト・テクノロジーズを通じてタッチパネル・デジタルサイネージ事業を展開しているが、両社の事業を統合することでシナジーを発揮し、同事業を強力に進める考え。
3 対象となるのは都内タクシー会社5社とソニー <6758> が合弁で設立した、みんなのタクシー(東京都台東区)と提携する車両約1万台超で、サイネージ映像以外にもさまざまな広告メニューを順次公開する予定だ。
4 impactTVは同月、ソフトウェアオフショア開発を行っているベトナムのGMO-Z.com RUNSYSTEMと業務提携し、同国でデジタルサイネージの事業モデルを構築することも明らかにしている。
5 発売は4月末を予定し、IoT時代のデジタルサイネージや次世代VOD(ビデオ・オン・デマンド)システム、eラーニング、工場内の電子看板、飲食店内のオーダーリングシステムとの連動によりビジネスの効率化を更に加速することができるということで注目度は高い。




ABOUTこの記事をかいた人

元テレビ番組制作者。再就職→窓際→WEBコンテンツ制作で復活。64歳にして動画制作に自分の価値を見いだしました。目指すのは地域に根ざした"伝える系"の動画制作です。スキルアップと感謝の気持ちを持ちながら楽しく生きていきます。編集のお手伝いも始める予定です。