自分で動画編集するのは大変だからプロに頼みたい。しかし、プロに動画制作を依頼するときなにを準備すればいいのかわからない？
そんなお悩みありませんか。
一口に動画といっても様々です。巨額な予算を投じる劇場用映画から、スマホで簡単編集できる投稿動画まで幅広く、かかる経費にも幅があります。
依頼する際そこを見誤ると見当違いな依頼になってしまいます。
制作を依頼するときなにを準備すればいいのかまとめました。
動画制作をプロに頼む 際覚えておきたい三つのコツ
プロに頼んだ場合のメリットは次の通り。
- 時短につながる
- 品質が上がる
- 気づきが得られる
など、プロの力は非常に頼りになります。
たとえば、しゃれた編集に必要なアニメーションを一から学ぶには数か月かかります。
苦労して撮影したシーンなど自分ではカットしにくい素材も人に任せれば必要な部分だけ切り取ってくれます。
「こういう表現がしたい」という要望に応えてくれるのもプロに頼めばできることです。
では動画をプロに依頼するにあたって押さえておきたい発注のポイントとはいったい何でしょうか。
動画制作を依頼されるプロの側から見てみましょう。
依頼を受けたプロが知りたい情報は次の三点です。
- 目的
- 予算
- 納期
基本は目的です。目的をいつまでに達成してほしいのか。まずそこから始まります。
動画の目的
目的は動画で誰に何を伝えたいかという依頼者の狙いのことです。
よくあるケースは目的を欲張ってしまったり、何を伝えようとしているのか意図が散漫で見えにくいこと。
依頼者側としてはせっかく作る動画なので多くの人に注目してもらいたいという気持ちはわかりますが、視聴者の立場に立ってみると間違いであることがわかります。
視聴者は自分の疑問や悩みに答えてくれる動画が見たいのです。
したがって、依頼者は特定の視聴者に向けて目的を絞り、掘り下げた動画を提供するという姿勢が正解です。
予算
次に見るのが予算です。
依頼者の目的を達成するにはどれくらいのコストがかかるのか、編集のプロは目的を読み込むことで制作費を計算します。
では制作費はどうやって見積もったらいいのでしょうか。
目安となるのは作業量つまり人件費です。
編集を例にとってみます。
作業量は撮影や編集にかかる人数×時給とするとイメージができます。
撮影機材費や楽曲使用料などは料金表などで見ればわかる固定費です。しかし人件費は動画の目的や期間により変動するからです。
放送局に例をとると、ニュース編集のように取材から放送まで編集時間を長くとれない動画もあれば、長尺番組のように数か月かけて編集するものもあります。
したがって、依頼する側は動画の目的と「このクオリティ」の動画を「いつまでに」作るか決めることがポイントになります。機関が決まると経費の見積もりができます。
撮影を委託する場合も同様です。
作業時間×撮影要員（カメラマン、音声、照明、補助スタッフ）の人数×時間が基本になります。
例えば準備も含め三時間で済む作業を、時給換算二千円のカメラマン一人に委託するのであれぱ六千円になります。
これに機材費を加算します。
カメラや音声、照明機材をレンタルするのならばその費用を加算しなければなりません。
また、カメラマンの交通費、撮影に使う小物の費用、撮影場所を借用するのであれば謝礼なども必要になります。
撮影は自分で、編集だけ委託する場合もあると思います。
例えば、撮影した素材を指定尺まで単純にカットするだけなら編集時間はかけずに済むかもしれません。
複雑な構成まで任せたり、色調整やテロップやアニメーションなどの効果や楽曲使用なども任せたい場合もあります。
必要な場合は編集者のスキルと作業時間、使用料などが発生します。
条件により予算は大きく変わるので、打ち合わせ段階でしっかり確認することが大切です。
制作側からみると、依頼者の目的と希望があやふやだと作業の着地点が計算できず、かえって余計な見積もりを出さざるを得なくなり、余計な手間をかけざるを得なくなります。
サンプル動画を使うと相場観がわかります
どうしたら最適な依頼ができるのでしょうか。
こうした問題を避ける方法の一つがサンプル動画を用意することです。
制作者へ依頼するときの王道が、自分が見た動画の中から「〇〇に近い動画を作ってください」と伝えることです。
YouTubeの動画があればURLをコピーしておくことで打ち合わせの資料になります。
「動画制作の目的はこれこれで、イメージはこの動画のように作って欲しいです」と相談すると制作の方向性が明確になります。
当然、参考にする動画と実際依頼する動画とでは制作にかけるコストは違います。しかし、参考になる動画があればその動画を参考に制作者から予算に見合った提案があるはずです。
「この動画のイメージに近いものができますか？予算はいくらですか？」と確認することでお互い納得した作業計画を立てることができます。
では誰に委託するのか
動画編集を委託するとき、誰に頼んだらいいか悩む人がいます。
動画編集のスキルを持つ人は、それぞれ得意分野があります。例えていうと医療従事者のようなものです。
素早いカット編集が得意な外科医のような編集者。膨大なカットを記憶しつなぎ変えることで物語を作る、遺伝子治療のような編集者。アニメーションなどの映像スキルの腕を持つのうげかいのような編集者。
それぞれ得意なスキルを持っている反面、畑違いの仕事には能力が発揮できない点ではよく似ています。
スキルを見極めるにはそれぞれが持つポートフォリオ、つまり作品集をみることで判断がつきます。
実力のある編集者は企業案件などを請け負う場合が増えています。企業相手の仕事は確実だからです。
しかし、仕事の隙間がある場合もあるため、編集者仲間内のつながりから仕事を受けたり、ツイッターを使って仕事を探す場合が少なくありません。
ツイッターから「動画編集 募集」などで検索すると腕のある編集者を見つけることができるかもしれません。
底単価の仕事は長続きしません
クラウドソーシングサービスなどをみると、「動画編集を五千円でお願いします」という依頼に何人もの動画編集者が受注するという事例を当たり前のようにみることができます。
動画制作はクリエイティブな仕事である反面、編集時間には限りがあるので時給換算すると千円を切るような依頼がかなりあります。
仕事を受けるのは個人事業主であることから請負単価には文句は言えませんが「やりがい搾取」の案件は長続きしません。
良好な関係を築きたいのであれば、目的、予算、納期を決めて相談するのが長続きする秘訣だと思います。
まとめ
動画制作を依頼するには依頼者側の準備が成功への近道です。適切なアドバイス、提案を引き出して目的達成に向かいましょう。
